空から性的指向が降ってきて、世界は変わった

2017年4月のミュンヒハウゼン騒動と、2018年4月の牧村朝子騒動。これらに挟まれた長い空白のうちに、忘れ去られた巨大な文書があった。

マサキチトセ, ダイバーシティは「取り戻す」もの 差別の歴史の中で生み出された”性的指向”と”性的嗜好”の違い。2017年10月、LGBTPZNという用語に直接は言及していないがゆえに、LGBTPZN支持者からはいつしか忘れられた文書である。しかし、「合意」あるいは「同意」がLGTPZNアンチたちのスローガンになる以前は、性的指向と嗜好という同音異義語の組が、LGBTとPZNを隔てる原理であると信じられていた。

マサキチトセの主張は、LGBTPZNに深く関連する部分だけを抜き出せば、性的指向は同性愛者を差別するための中心的な概念であったがゆえに、それを反差別のために意味を反転させる必要があったということだ。

では、性的指向がLGBTに対する差別の中心的な概念であったとき、LGBTとPZNは現在とは逆の立場にあったのだろうか? 例えば、前世紀にLGBTが公然と差別されていたとき、いわゆるロリコンブームや少女買春ツアーのような形で、PZNが公然と許容されていたというような歴史認識は可能だろうか? 先に断っておくと、私はこの記事にいくつかの問いをメモするだけで、結論を語れるようになるのはだいぶ先になりそうだ。

あるいは、LGBTPZNアンチのあいだでも合意か同意か表記が一定しないあの概念について、マサキチトセが性的指向について行ったような広範な検討を加えることは可能だろうか? 明らかに、No Means NoとYes Means Yesという標語に象徴される、一連の議論を参照する必要があるだろう。別の例を挙げれば、わが国のインターネットでは、発達障害者は「合意」のシグナルを理解することができず、自由恋愛から締め出されているのではないかといった議論がなされている。

もし合意あるいは同意と呼ばれるものが成立し得るとしたら、当事者たちはどのようにして、それを決断しているのだろうか? それは選好の問題であり、一例として単純化して言えば、ある女性がある男性とのセックスには同意し、別の男性とのセックスには同意しないとすれば、そこにはどのような決定のプロセスがあるのだろうか? ナンパ術や恋愛工学としても知られるある種の技法を用いて、選好のプロセスの一部をバイパスすることは、実際に効果があるのだろうか? もし効果があるとすれば、それはどこまで許容されるべきだろうか? あるいは、ある女性が、白人男性とはセックスするが、黒人男性とはセックスしないという選好を露骨に繰り返したら、何か倫理的な問題が発生するだろうか? 正規雇用者と非正規雇用者だったら? サッカー部とオタクだったら?

ジェンダー論がガラスの天井を打ち破りつつある現代においても、セックスを論としてやっていくには人類は準備不足であるように思われる。例えば、ポルノ、売春、性犯罪についての倫理的な問題は、十分に整理されていないという印象を持っている。私たちの社会において「正常」とされる人々がどのように恋愛やセックスを行っているかも、十分に解明されていない。ましてや、LGBTあるいはPZNの性、特にジェンダーではなくセックスを解明することは、より困難が大きいと想像される。

あるいは、同齢愛者と異齢愛者の実態、両者の社会的な許容の度合い、ないしは後者に対する差別の存在といった問題は、まだ認知さえされていない段階であろう。年齢は身体的価値と社会的地位の両方に深く関係し、なおかつ、それらの理解は地域や年代によって異なる。

わが国における平均的な異性愛者にとって、恋愛とセックスによって得られる満足は、いよいよ縮小の一途をたどっている。自分自身の性的身体あるいはセックスを肯定的に理解している女性も少なくはないが、平均的な女性にとって、セックスは何かをあきらめることにほかならない。恋愛とセックスによって得られるものは、男性がいかに幼稚で自分勝手であるかを再確認することだけである。一方、男性にとってみれば、デートには生活費を圧倒するほどの出費が必要であり、その間ずっと相手の機嫌をうかがって過ごし、数回のあまり快適とはいえないセックスを得たのち、何の前触れなく捨てられる。出産と育児についてはさらに状況は悪化しており、必要な出費は平均的な共働き家庭ですら困難である。女性たちはそのような困難を最初からあきらめるか、安定かつ高収入な男性を捕まえようと絶望的な努力を重ねるかの選択を迫られている。そして、女性たちには漠然とした孤独感が、男性たちには行き場のない性欲だけが残される。

異性愛者の性ですら、解放されていないどころか、状況は悪くなる一方である。ならば、どのようにして、LGBTやPZNを救うことができるだろうか?

何も分からない。私たちは雰囲気で性をやっている。では、「雰囲気」とは何だろう? 私たちの社会における性的規範だろうか? あるいは、私たちは、「私たちの社会」と呼べるような単独の実体を共有しているのだろうか?

分かるのは、チンコをこすると気持ちいいということだけ。しかし、チンコをこするだけでは射精は起こらない。性的な欲求を満たすためには何らかの精神的な充足が必要であり、それはポルノであったり、恋人であったり、私たちから見れば奇異に思われる何かであったりする。

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ヨーロッパ著作権法13条「コンテンツ認識技術」は本当にインターネットを破壊する、11条「リンク税」は言及したら負け

ヨーロッパ著作権法、直訳すると「デジタル単一市場における著作権に関するヨーロッパ議会と委員会の指令」は、2018年7月5日にヨーロッパ議会で否決された。9月頃には修正案が採決される見通しである。

ヨーロッパ著作権法についての日本語圏の言及は、11条を「リンク税」と揶揄する記事リンク税言うなキャンペーンの泥仕合が主流である。それを後知恵で解説する記事もあり、いずれも責任ある態度とは思えない。

7月5日の否決に向けた戦術としては、それが事実であるかどうかに関わらず、11条を「リンク税」と揶揄することは有効に作用した可能性がある。しかしながら、9月の修正案の採決をめぐっては、事態はまったく異なる。評判の悪い11条を削除または修正することで、他の破滅的な条文が温存されたまま、議員たちが満足する可能性があるからだ。

11条は著作権所有者が報道機関に限定されることが明記されているので、影響は限定的である。それに対して、13条は、ユーザーがメディアをアップロードすることができるすべてのウェブサイトに、コンテンツ認識技術の導入を義務づけることが (解釈によっては) 可能である。

ここで、すでに存在するコンテンツ認識技術であるGoogle Content IDについて見てみよう。Content IDについての不満はインターネットで広く見ることができる。よくあるのは、誤検出によって広告料収入が横取りされている事態と、そもそも広告料収入の横取りを狙ってContent IDを利用しているユーザーがいるらしいということである。気の毒なのは、著作権所有者による一方的な規約の変更という、第三者から見れば著作権所有者に非があるであろう事態において、Content IDの申し立てを受けた側が「それにしても穏便な処置です。ここは著作権者様に感謝ですね。」などとすっかり委縮している例があることである。

広告料収入の横取りも重大な事態ではあるが、より深刻なのは、Content IDを言論弾圧に利用できることである。たとえば、BGM用のイージーリスニング楽曲や、装飾用のエフェクト画像を「フリー素材」として広く公開したうえで、Content IDを利用するという手法がある。この手法は広告料収入の横取りにも利用できるし、より深刻なのは、政治的な党派、あるいは人種や宗教といったセンシティブな属性を標的にして、特定のメディアを削除することができることである。

著作権所有者が、その地位を利用して、インターネットコミュニティに対して過大な要求をすることは、しばしば問題になっている。古典的な例では、MMD界隈における複数の騒動が知られている。Content IDとコンテンツ認識技術は、この種の著作権所有者に、テクノロジーとコンピューティングの力を与えるものである。

Content IDの利用登録画面では、個人やバンドを選択することも可能である。無名あるいは偽名を用いた個人であれば、Content IDの濫用も簡単であろう。では、Content IDの利用を、信頼できる企業や著名人に限定することは、問題の解決につながるであろうか?

ヨーロッパ著作権法の提案文書では、著作権所有者のために透明性と交渉能力がもたらされることを重視している。インターネットは広大なので、著作権所有者は自分たちの知的財産がインターネットのどこにアップロードされているかを知ることは困難である。そして、自分たちの知的財産がどこにアップロードされているかを知らなければ、交渉を開始することもできない。EUの委員たちが、苛烈な反対意見に晒されながら、なおも「コンテンツ認識技術」を法案に盛り込むことにこだわったのは、この考えがあるためである。

だとすれば、Content IDが有名企業とセレブリティだけを優遇し、インディーズとアマチュアを締め出せば、より大きな批判を浴びるだろう。もちろん、その場合には、無名ないし偽名の者たちによる悪用を防ぐのは困難になる。このジレンマは、Googleの圧倒的な技術力をもってしても、解決することは難しい。

ヨーロッパ著作権法案の13条は、コンテンツ認識技術の導入を一律に義務づけるものではない。コンテンツ認識技術はあくまでも例示であり、実際に義務づけられるのは「適切かつ比例した措置」である。Googleのような巨人にとっては、現行のContent IDですら「適切かつ比例した措置」と言えるかどうかは疑問である。むしろ、デジタルウォーターマークのような先進的な技術を率先して導入することで、範を示すべきだろう。対照的に、PeerTubePixelFedのような零細勢力にとっては、「何もしない」ことすら「適切かつ比例した措置」として妥当であるという主張も可能である。

いずれにせよ、誤って「リンク税」と揶揄されている11条は、議会での交渉のための「おとり」であった可能性がある。本当にインターネットを破滅させるのは13条である。9月の再投票の結果が決まるまで、ヨーロッパ議会の動向から目が離せない。

8番目のアルファベットは、あなたではなくポーランドのホモフォビアだ

2016年9月26日と9月27日の間には、今にして思えば、回復不可能な断絶があった。LGBTPZNポータルは「8番目のアルファベットは、あなたです。」という楽観的な標語を掲げ、「現在は、LGBTPZNはアクロニムではなく、多様な性を象徴するシンボルであると考えられています。」という説明を付け加えた。

しかし、これらの進歩的な標語は罠であり、その真意は、「8番目のアルファベットは、ホモフォビアに対してすら開かれています。」および「ポーランドのLGBTPZNと、わが国のLGBTPZNは、本質的には連帯可能であると考えられています。」を導くためにあった。日本におけるLGBTPZN支持者から「ポーランドのLGBTPZN」と誤って呼ばれている、LGBTPZNをLGBTに対する中傷として使用する語法は、日本におけるLGBTPZNの精神とは両立し得ない。しかしながら、LGBTPZNポータルの作者 (もちろんそれは私自身である) は、それらをアクロバティックに結合してみせた。「8番目のアルファベットは、あなたです。」という標語は、このロジックを導くために逆算して作り出されたものである。

LGBTPZNポータルは徹底したナンセンスであり、他のLGBTPZN支持者に対する裏切りですらある。しかしながら、その起源に関わらず、「8番目のアルファベットは、あなたです。」や「LGBTPZNはアクロニムではなく、多様な性を象徴するシンボルである」といった進歩主義的な標語を、アクチュアルな主張として読み直すことは自由である。

LGBTPZNはLGBTに対する攻撃性を肯定すべきだ

LGBTPZNのLGBTに対する見解は、欺瞞と矛盾に満ちている。砂鉄とミュンヒハウゼンという巨大なインフルエンサーは、いずれも、LGBTに対する攻撃の手段としてLGBTPZNという用語を利用した。これは、LGBTPZNという用語が普及するためには、LGBTに対する攻撃性が不可欠であったことをも意味する。

2016年9月26日までさかのぼり、当時の「古参」たちの発言を振り返ると、LGBTPZNの「悪意」ないしは「錯乱」とは、LGBTPZNがLGBTに対する攻撃だと誤解されることによって、LGBTPZNという用語が人口に膾炙することを意図していたように思われる。LGBTPZNのLGBTに対する攻撃性という問題を考えるにあたって、このような態度は奇妙な二重性を持つ。LGBTPZNの古参たちは、LGBTに対する悪感情を持っていないにもかかわらず、そのような第三者を利用することで、自分たちの目的を達成しようとしていたからである。

砂鉄とミュンヒハウゼンの出現によって、このような目的は達せられたのであるから、LGBTPZN支持者たちはこれらのインフルエンサーと距離を置こうとするべきではない。本来ならば、彼らをねぎらい、表彰する義務がある。そして、そのためには、自分自身がLGBTに対して悪感情を持っているかどうかにかかわらず、LGBTに対する攻撃性を認めるべきだ。

その点では、あおいんがLGBTに対する加害性を自覚せよと迫ったことは、結果的には正しかったように思われる。ただし、あおいんのLGBT観はあまりにも権威主義的であり、例えば一般社団法人としての形式を整えるといった古典主義的な運動のあり方を、素朴に信頼していた。これは、牧村朝子のペドフィリア観があまりにも迎合的であり、マジョリティにとって安全で安心なペドフィリアのみを賛美したことと親和的である。

マジョリティにとって都合の良いマイノリティばかりが称揚され、マイノリティ自身もそれを内面化しがちであるという古典的な問題に対して、私たちはあまりにも無力である。正式な団体を組織して、マジョリティから見た交渉の窓口を限定する (そして、その他の可能性を排除する) こと。あるいは、仲間との絆と不断の努力によって、自分たちの有害な欲望を克服すること。マジョリティは私たちにさまざまな都合を押し付ける。そればかりか、良いマイノリティと悪いマイノリティを分断するかのような言動を、誰にも妨げられることなく遂行することができる。良いマイノリティを「当事者」、悪いマイノリティを「運動家」と一方的に呼称し、それによって素朴なステレオタイプを維持したいという欲求に抗うことは難しい。

しかしながら、LGBTはLGBTという用語を広めるにあたって、マジョリティのエゴを巧みに利用してきた。企業にとっては、使用しても安全であることが保証されている認証シール付きの用語として。自治体にとっては、予算をかけずに先進性をアピールできるブランド戦略の手段として。マジョリティはLGBTをさまざまな思惑で利用してきたけれども、LGBTもまた、マジョリティのエゴを操って巧みに政治的なプレゼンスを獲得してきた歴史がある。

ということは、砂鉄がLGBTを「特権階級」と呼び、ミュンヒハウゼンがLGBTを「人権屋」と罵倒したことは、LGBTにとっては良い傾向であるように思われる。日本におけるLGBTの運動は、ようやく、マジョリティーにとって都合の良いだけの存在ではなくなったということだ。

感情と個人的心情がかつてなく軽蔑される日本語圏のインターネット、ついにそれを学問にする人も現れる

オックスフォード辞典の定義によれば、ポストトゥルースとは、客観的な事実よりも感情と個人的信条に訴えかけるほうが世論への影響が大きい状況を言う。

ポストトゥルースを災厄とみなし、事実の復権を祈ることは、あまりに一面的な見方である。感情と個人的信条は、どちらも私たちにとって必要なものだからである。

英語圏のインターネットにおけるポストトゥルースは、トランプ大統領とBrexitを誕生させた。では、日本ではどうであろうか?

私の見るところ、日本語圏のインターネットでは、かつてなく感情と個人的心情が軽蔑されている。古典的には、政治的な左派とエコロジストが軽蔑の対象であった。近年は「親をネトウヨにされた」というミームに見られるように、右派も軽蔑の対象として定着している。

榊剛史と鳥海不二男による論文 [1] では、イントロダクションの節で、「特定の偏ったコミュニティ」がソーシャルポルノを受容しているという偏見を披露している。この論文の実際の成果は、ソーシャルポルノの観測方法を試行した段階であるので、この記述は時期尚早に思われる。とはいえ、データの収集が進めば、「ソーシャルポルノを受容しているのは特定の偏ったコミュニティである」という、著者たちが望むような解釈を導き出すことは容易であろう。

事実を見出すには、それなりの資金と人員を動員する必要がある。だから、それらを大規模に動員できる者が、長期的には必ず勝つ。内情を知るものからすれば、東京大学が資金と人員を大規模に動員できるとは必ずしも思えないが、それに近いことは可能だろう。

ここで再び、マジョリベーション (majoribation) という用語を紹介したい。これは majority と masturbation の造語であり、「私たちはあいつらみたいなキチガイじゃなくてよかったね」という、エンターテイメントとしての相互確認のことである。学問としてマジョリベーションをやっていく者が現れたことは興味深い。データを収集し事実を解明することを業とする者が、事実の力による啓蒙に従わない者たちの愚かな行動を研究対象とすることは、さぞかし爽快だろう。

参考文献

[1] 榊剛史, 鳥海不二男, ソーシャルポルノ仮説の提案とその観測に向けて,
https://confit.atlas.jp/guide/event-img/jsai2018/2C2-01/public/pdf?type=in

ユーザーレコメンデーションがマストドン本体に導入された: フェアネスの評価は「現状維持」

まずはこれを見てくれ。Re-add follow recommendations API #7918

ついに来るべきものが来た。それも、Decentralization by design: How to get back the internet of celebrities into the 99 %’s hands の翻訳完了から1週間も経たないうちに。

Gargronはマストドンのユーザーレコメンデーションを実装し、それをmasterにプッシュした。早ければ数日後にも、リリースタグが切られ、複数の主要なインスタンスに導入されるだろう。

まずは仕様を見てみよう。あるユーザーがリプライ、ファボ、ブーストを行うと、対象となったユーザーにポイント (Potential friendship) が加算される。まだフォローしていないユーザーのうち、このポイントが高い者が推挙される。

リプライ、ファボ、ブーストの対象となるトゥートは、ほとんどの場合、いずれかのタイムラインに出現したトゥートである。ということは、Gargronによるユーザーレコメンデーションのフェアネスを評価するには、タイムラインをユーザーディスカバリーメソッドと見たときのフェアネスがそのままあてはまる。

タイムラインにはホーム、連合、ローカルがある。ホームタイラインは自分のフォローがブーストしたトゥート、連合タイムラインは「同じインスタンスの別のユーザーのリモートフォロー」のトゥートが流れる。いずれも、他の誰かにフォローされているユーザーのトゥートが多く流れるので、ポジティブフィードバックが発生する。

ローカルタイムラインは、同じインスタンスのユーザーであれば誰でもトゥートを流すことができるので、ポジティブフィードバックは発生しない。しかし、パワーユーザーエフェクトという、別の種類のアンフェアネスが存在することが分かっている。

というわけで、Gargronによるユーザーレコメンデーションのフェアネスは、既存のタイムラインと同等である。ということは、レコメンデーションのフェアネスという観点において、現状よりも悪くなるわけではないということは安心できる。インスタンスが持っているローカルな情報のみでレコメンデーションを構成するという厳しい制約のもとでは、最良の選択だったのではないか。

もちろん、よりフェアなサードパーティのレコメンデーションシステムをねじ込んでいくことは必要である。絶対にマストドンユーザーマッチングのAPIをマストドン公式レポジトリに飲ませてやるぞという気持ちでやっていく。

gargron-recommendation-fairness

余談

triadic closuresが導入されなくて本当に良かった!!! 命拾いしたな。

レコメンデーション・フェアネスの萌芽: 無名クレーマーの孤独な戦い

先行研究を明らかにすることの重要性は広く知られている。マストドンのインスタンスの一覧をフェアネスによって評価するというアイディアについても、その先駆的な事例について明らかにすべきだろう。

私自身の貢献としては、レコメンデーション・フェアネスの概念は、以下の段階を経て洗練されていった。

本稿では、これとは独立に、インスタンス一覧のフェアネスの概念を発明していたかもしれない無名氏の貢献を紹介したいと思う。

日本Mastodonインスタンス一覧は、古参順、すなわち、インスタンス一覧に登録されたのが古い順に配列されている。この配列のアンフェアネスは複数の文書で指摘されている。類似した事例を挙げると、joinmastodon.orgSearch Mastodon Toolsは、いずれも開設当初は古参順に配列されていたが、現在はそれを是正するプルリクエストが受理されている。

問題のインスタンス一覧は、Qiitaの記事として作成されており、編集リクエストによってインスタンスを追加するという運用がなされている。

無名氏は、リストの末尾にインスタンスを追加するというルールを破り、その結果、編集リクエストは受理されなかったらしい。ただし、記事主は無名氏のコメントをすべて削除しているので、無名氏の実際の主張を知ることはできないし、無名氏のハンドルネームも不明である。

キリスト教で異端とされた者たちの著書は容易に焚書されてしまうので、現在の学者たちが彼らの主張を知る手がかりは、異端を弾圧してきた者たちが異端の思想を (さまざまな歪曲や偏見を交えながら) 紹介した文書である。記事主は無名氏のコメントをすべて削除しているが、記事主が無名氏を非難しているコメントは残されているので、それを通して無名氏の行動を推察することができる。そこから言えることは、無名氏はおそらく、インスタンス一覧のフェアネスという概念の発明者であるということである。

もし記事主がインスタンス一覧のアンフェアネスを是正する行動を取っていれば、このインスタンス一覧は、インスタンス一覧のフェアネスのために行動した最初のウェブサイトとなっていた可能性がある。その機会を逃し、無名氏を単なる荒らしかクレーマーであるかのように扱ったことは残念である。